第2202回「年賀状派？メール派？SNS派？」
日記
今日は何の日 12月7日
国際民間航空デー(International Civil Aviation Day)
1992(平成4)年の国際民間航空機関(ICAO)の総会で制定し、1994年から実施。国際デーの一つ。
1944(昭和19)年のこの日、ICAOの設立を定めた「国際民間航空条約」の署名が行われた。
こんにちは！トラックバックテーマ担当の岡山です今日のテーマは「年賀状派？メール派？SNS派？」ですみなさんは最近年賀状書いてますか私はここ数年年賀状を書かなくなりました年末年始のご挨拶は年々年賀状メールSNSと簡略化してきましたそんな中今年は年賀状を書こうと決意した次第です親戚や旧友、恩師など合わせると膨大な量になりそうなので今週末あたりから書き始める予定ですみなさんは年賀状を出しますかそれともメ...
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こんばんは(=ﾟωﾟ)ﾉ、此れは西暦2000年前後に自分自身がインターネットを自宅では始めてから、メール＆SNSに転向していますが、なかなか知人が応じてくれないので|дﾟ)ﾁﾗｯ、年賀状自体も減少し、超受け身で応対しています。
そもそもカー雑誌でも既存の所謂メーカー製カーナビの批評はするけど、スマートフォンのアプリナビへのアプローチ自体少ない様な、ましてや評論家の先生達が毎日日常的に自家用車を使用しているかも大いに疑問ですが？！
流石に使用2日目ともなると、使い勝手の部分に目が行き、多分、カーナビと同様で建物の名称記載が多いのが、利点の一つみたいな気がします。
今日の気に為る話題は此方です。
インドネシアでの地震、死者52人に 数百人が負傷
ＡＦＰ＝時事 12/7(水) 16:34配信
インドネシアでの地震、死者52人に 数百人が負傷
インドネシア・スマトラ島北端のアチェ州ピディエで、地震により崩壊した建物で救出活動を行う救助隊員（2016年12月7日撮影）。【翻訳編集】 AFPBB News
【AFP＝時事】（更新、写真追加）インドネシア・スマトラ（Sumatra）島北端のアチェ（Aceh）州で7日に発生した強い地震で、これまでに52人が死亡、負傷者は数百人に上ることが分かった。地元の当局者が明らかにした。
今回のマグニチュード（M）6.5の地震に襲われたピディエ・ジャヤ（Pidie Jaya）地区では、住宅や建物が倒壊。住民は高台に走って避難した。津波警報は発令されていない。
時には手作業で、倒壊した建物の下敷きとなった住民の救出活動が行われる中、死者数は増加の一途をたどっている。
災害当局の報道官は記者団に対し「これまで52人が死亡し、重傷者は73人。この他に200人が軽傷を負った。ただ大きな被害が出ていることを考えれば死傷者は今後も増える見込み」と述べた。
また数百軒の住宅やモスク、店が倒壊し、地元の病院や学校も大きな被害を受けているという。【翻訳編集】 AFPBB News
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〔写真特集〕インドネシア・スマトラ西部沖合でM7．8（16年3月）
最終更新:12/7(水) 17:17ＡＦＰ＝時事
「災害は忘れた頃にやって来る」、いったい何時の標語か、今年は息つく間もなく事件・事故・自然災害の連発で、スキャンダルと便利さだけを謳歌する謎のエリート集団マスコミとは、裏腹に名も無き庶民の自分は国家レベルの治安自体が大きく低下を実感した年でした。
子供頃済んでいた街、其処頃なかった看板に想いを馳せて。
そして、もう一つ掲載します。
トヨタ、新たなサービスを共同開発する「TOYOTA NEXT」募集開始
TOYOTA NEXTサイトで12月7日～2017年2月20日
編集部：椿山和雄2016年12月7日 15:41
2016年12月7日 発表
トヨタ自動車は12月7日、オープンイノベーションプログラム「TOYOTA NEXT」を開始すると発表した。12月7日～2017年2月20日の期間、2017年以降に順次展開する新たなサービス案を他企業、研究機関等から募集する。
TOYOTA NEXTは、従来の自前主義に囚われることなく、大小問わず様々な企業や研究機関等がもつ新しいアイデア、テクノロジー、ソリューションや、すでにサービスを開始している事業を活用して、新たなサービスを共同開発していくことを目的としたプログラム。
同プログラムでは、トヨタが提供可能な「ビッグデータ」、ディーラーネットワークやオウンドメディアの「タッチポイント」、「i-ROAD」やスマホナビアプリなど「製品/サービス」も用意、5つの募集テーマで選考が行なわれ、選定先とサービスを共同開発していく。
募集テーマ
「全ての人の移動の不安を払拭する安全・安心サービス」
「もっと快適で楽しい移動を提供するクルマの利用促進サービス」
「オーナーのロイヤルティを高める愛車化サービス」
「トヨタの保有するデータを活用したONE to ONEサービス」
「全国のトヨタ販売店を通じて提供するディーラーサービス」
同社は、日本では少子高齢化、都市部への人口集中、地方の過疎化、ITやテクノロジーの発展等、様々な変化が起こり、企業としては、そういった環境の中で多様化していくお客様のニーズに幅広く、そして機敏に対応していくことが求められると考えている。
国内に住む人の生活においてこの先の未来、もっとワクワク、ドキドキする体験を提供できる「人を中心とした」様々なサービスを共同開発し、2017年以降に順次展開する予定としている。
