「Epidemiology.:疫学。」

今日は何の日　２月４日

世界対がんデー（2月4日 記念日）

2000年（平成12年）の「対がん同盟結成を呼びかけるパリ憲章」に基づき、国際対がん連合（Union for International Cancer Control：UICC）が2002年（平成14年）から実施。
英語表記は「World Cancer Day」。「世界がんの日」ともされる。
がんへの意識向上と予防・検出・治療への取組みを促し、がん対策の政治的優先事項としての向上を目的としている。
また、誤った情報を正し、スティグマ（負の表象・烙印）を低減することを目指している。
この日には、がん患者への支援を示すため、様々な活動が行われる。

国際対がん連合（UICC）は、世界100ヵ国以上の350を超える対がん組織からなるコンソーシアム（目的に達しようとする組織）で、2005年（平成17年）に世界がんキャンペーンを始めた。
このキャンペーンでは、「子供には、煙草の煙のない環境を与える」「体を動かし、バランスの良い食事をし、肥満を避ける」「ウイルス性の肝臓がん、子宮頚がんには、ウイルスについて研究する」「日光を浴びすぎない」ことで、がんの40％は予防できると強調している。



( ノﾟДﾟ)おはようございます、「新型コロナウィルス」での死者が相当な数に到達したみたいですが、大変残念ながら其の中でも、やはり体力的な弱者である高齢者の比率が高い様ですね。
今日も「世界対がんデー（2月4日 記念日）」の話題からです。
私事をいきなりカミングアウトしますけど、10年ほど前、実は高齢者である両親共に癌でした。
当たり前だけど病名が分かった時は、2人ともかなりショックだったみたいでした。
其の時は年老いた両親に何も出来ない自分が、酷く情け無かったです。
懸命の治療の甲斐あってか今は、さすがに癌完治まではいかないけど、2人とも以前の抗ガン剤より弱めの薬を飲んで、今でも仲良く元気に暮らしています。
「老人介護」に手厚い予算を組んでいるとか、「老後の保障された高齢化社会」を宣伝しておきながらも、現実には「日本政府」の対応は後手だらけに見えてしょうがないのですが？！
いくら「東京オリンピック２０２０」開催年だからか、異常に健康的な人だけを基準にして、「ほら、大丈夫でしょう？！」とか言ってるだけで、実際は数的マイノリティ無視の「社会的弱者黙殺社会」を目指してるみたいで、民衆主義社会とは真逆の方向に進んでるのではと思えてしょうがないのですが？！
「人質司法」ならぬ、高齢化社会で増え続ける「老人」に対する「社会保障」を盾にした、単なる「人質増税」を推進しただけの、「政府」じゃ無ければ善いのですが？！

今回の「新型コロナウィルス」も、此れ以上被害が広がる事なく、出来るだけ早く治まるように祈っています。


















今日の気に為る話題は此方です。

新型コロナウイルスの経済コスト
2/2(日) 8:30配信幻冬舎ゴールドオンライン

投資のプロフェッショナルである機関投資家からも評判のピクテ投信投資顧問株式会社マーケット情報。
専門家が明快に分析・解説します。
※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するマーケット情報を転載したものです。

新型コロナウイルスが中国から世界に広がっています。
今回の新型コロナウイルスは世界経済や金融市場にどのような影響を及ぼすかについて考察しました。

1918年スペインかぜと同程度の流行になった場合の影響

新型コロナウイルスの感染拡大は、消費や観光に影響を与え、世界経済に打撃を与える可能性があります。
また企業の景況感に悪影響となるリスクもあります。

2003年のSARS（重症急性呼吸器症候群）などの感染症の大流行の影響を分析した多くの経済研究が、予防接種の費用便益に重点を置く傾向のある伝染病学者によって行われています。

一方、広く経済全体に与える影響について分析されたものはほんの一握りですが、世界銀行による2006年の研究がいくらか有用な洞察を与えてくれます。

世界銀行のモデルは、1918年に発生し、全世界で5000万人が死亡、世界人口の5分の1の人が影響を受けたインフルエンザ（スペインかぜ）と同様のウイルス性疾患の感染流行に基づいたものです。
そのモデルは、死亡率は2.5％、観光とサービス活動（レストランや航空、その他必須ではない消費支出）が20％減少するという、比較的控えめな仮定に基づいています。

感染流行の仮定は、程度の差こそあれ、今回の新型コロナウイルスで現在、見積もられている状況と一致しています。

モデルによれば、今回の新型コロナウイルスの感染拡大が、1918年のスペインかぜと同程度となった場合、地域間の差はほとんどなく、世界生産高は3％ほど縮小するとされています。
ちなみに、米国のサブプライムローン問題後の世界的な景気後退では、2009年の世界のGDP（国内総生産）は、先進国が-3.4％となった一方、新興国が+2.9％となり、全体では-0.1％となりました。

2003年のSARS流行の時には

2003年のSARSの感染拡大は、中国とその隣国に限定された影響ではありますが、別の評価基準を示してくれています。
2003年通年では、中国本土-香港間の航空需要は75％減少、中国本土の小売売上高も15％減少しました。

2003年4-6月期にSARSが感染拡大した後、すぐに実施された中国の家計調査では、SARSにより可処分所得が、病気や欠勤、予防や健康管理への支出増加などの影響により、20％以上減少しました。

次の四半期には、経済は急速に回復し、ウイルスの感染拡大による2003年の中国経済に与えた影響は-1％だけに留まりました。
このような回復は、1年かその程度、継続するような本格的なウイルス性疾患の流行の場合には望めそうにありません。

SARS流行時よりも影響が大きくなる可能性も

疫学的仮定が大きく悲観的に傾けば、今回の新型コロナウイルスはSARS以上に深刻な経済への影響を与えると思われます。
春節の時期に感染拡大のタイミングが重なったことは不運なことです。
旅客数は昨年の春節の初日に比べ29％減少し、映画館の多くが閉鎖、チケット収益は99％減となっています（逆に、製造業は春節期間中、もともと休業しているため、製品を供給する側の影響は幾分か軽減されています）。

中国の当局者は、湖北省の武漢を含む15都市を封鎖し、春節の休暇を延長するなど、SARSが感染拡大した2003年に比べ、より早い対応を行っているようですが、中国の労働者の多くが、休暇が終了した際に戻れず、足止めされるリスクがあります。

また中国は2003年時点とは比較にならないほど世界経済にとって重要な存在です。
2003年当時、世界のGDPに占める割合は4.4％でしたが、現在はその比率は15.4％を占めています。

さらには、世界的なサプライチェーンの統合が進み、それは特にテクノロジー産業で顕著です。
そして中国には消費者がいます。
中国の個人消費は、国内および世界の成長を牽引しており、このことは家計支出減少の影響が今回はより大きくなる可能性があることを意味します。

中国には金融、財政面での政策余力あり

ありがたいことに、中国は経済的な影響を和らげるためのいくつかの施策を持っています。
ピクテの試算によれば、中国の中央銀行（中国人民銀行）は、過去2年間、平均よりも引き締め気味であったことから、十分な資金供給を実施する余地があります。
たとえば、中国の銀行の預金準備率を200ベーシスポイント（2％）引き下げることで4,600億ドル相当、中国のGDPの3％相当の流動性を供給することが可能になります。

また中国には財政的な刺激策を実施する余力があります。
2003年のSARS流行の際にも中国は事業税や法人税を引き下げました。

このことは株式投資家にとっての安心感につながるでしょう。
世界の株式市場はSARSの感染拡大が始まった後、大きく下落しましたが、その後すぐに回復しました。

※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。

※記載されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考として紹介したものであり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。
また、医薬品についてもあくまで参考として紹介したものであり、その医薬品を推奨するものではありません。
また、データは将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください（見当たらない場合は関連記事『新型コロナウイルスの経済コスト』を参照）。
（2020年1月31日）

ピクテ投信投資顧問株式会社

新型コロナウイルスの経済コスト







芭蕉俳句： 畑打つ音や嵐の桜麻 （はたけうつ おとやあらしの さくらあさ）

時代背景＆解説：　元禄3年3月11日。
伊賀上野白髭神社での興行の折の作。
伊賀盆地ではこの日田起しの農作業が急ピッチでなされていたのであろう。
桜麻は麻のこと。
桜の咲く時期に種を蒔くことからこう呼ばれると言われている。
いま盛んに百姓たちは田起しの農事作業をしている。
その鍬を打つ音は嵐（＝荒らしの掛詞）のように大きく響いている。
春たけなわの田園では桜麻が緑のじゅうたんのように芽吹いている。






















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